研究院オリジナル 「脱炭素社会、デジタル社会の継続的な発展、健康長寿大国の実現、私はこれら（中国の）社会面での課題は、傾向として変化するものではないと思う。これらの課題を足がかりに、我々は付加価値のある製品やサービス、技術を提供することができる」
日本企業（中国）研究院と環球網の共同企画によるプレミアムビデオインタビュープログラム『企事録・言談霓虹』の2023年5月15日に公開された番組で、旭化成株式会社の執行役員、中国総代表、旭化成（中国）投資有限公司の董事長、総経理を務める近藤修司氏は、自身の中国市場に対する理解について語り、旭化成の主要な業務内容や中国における発展戦略を紹介した。
同番組の司会者であり、日本企業（中国）研究院の執行院長を務める陳言氏との対談で、近藤氏は旭化成が力を入れている「材料、住宅、ヘルスケア」の三大分野の業務内容や中国社会の発展傾向および市場ニーズに対応するために払っている様々な努力について紹介した。
近藤氏は、中国という急速に発展および変化している市場でのイノベーションの重要性について特に言及し、「新たな業務が、必ず創出される」という認識を示し、さらに中国企業との協力の必要性を指摘し、「中国企業および中国の企業経営者との協力が必要だ。なぜならスピード感に欠けるなら、世界の急激な変化についていくのは困難だからであり、企業が単独で前進するのは至難の業だ」と語った。近藤氏は旭化成が上海の企業と協力して進めているエネルギー貯蔵製品関連技術の開発状況について簡単に説明した。
旭化成は昨年5月に創立100周年を迎えた。同社の業務範囲は創立当初のせんいから、時間とともに化学工業や住宅、医療、半導体など多くの分野に拡大し、そのうち複数の製品は世界中の業界で無視できない地位を占めている。旭化成名誉フェローである吉野彰氏は、充電可能なリチウムイオン電池分野での画期的な貢献が認められ、2019年にノーベル化学賞を受賞し、旭化成の実力と影響力を世界にいっそう知らしめた。
